if (t > 1,960 ) : print("標準的な稼働時間を超えます！") else : print("標準的な稼働時間内です")
昨今、長時間労働の是正や多様な働き方を認めること等の理由から、
働き方改革というスローガンのもと、様々な施策が行われています。
一例としては、2019年４月から年５日の年次有給休暇を取得させる義務が、
すべての使用者に発生することなどがあります。
ここで、１人の労働者が１年間に稼働できるのは、どの程度の時間なのか？
簡単に試算してみましょう。
１年間は365日です。１週間は７日です。
年間は何週あるでしょうか？
365日 ÷ ７日/週 = 52週
（端数切り捨て）
週休２日であることを前提とすると、年間の休日数は
52週/年 × 2日/週 = 104日/年
となります。
これとは別に祝日が年16日ありますので、年間の休日は合計で
104日 + 16日 = 120日
となります。
前提条件によっては多少は前後するでしょうが、厚生労働省の統計情報と
だいたい整合的のようです。
そうなると、年間の稼働日数を求められます。
365日 - 120日 = 245日
次に稼働時間を求めましょう。
法律上、労働時間は１週間について40時間、１日について８時間とされています。
第三十二条 使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。
② 使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。
ということは、年間の稼働時間は次のように計算できます。
245日 × 8時間/日 = 1,960時間
つまり、平均的に１人の労働者が稼働できると想定されるのは上記の時間ということです。
万人にとって時間が平等に与えられた制約条件となります。
ここで生産性について考えてみましょう。
（以下のサイトを参考にしました。）
生産性には様々な種類がありますが、労働生産性を取り上げましょう。
労働生産性 = 生産量 / （労働者数 × 労働時間）
（１時間あたり）
または、
労働時間 = 付加価値額 / （労働者数 × 労働時間）
（１時間あたり）
分母の労働時間に如何ともし難い制約があります。
ですが、生産性は労働力のみによって決定するものではありません。
公益財団法人 日本生産性本部 HPより
https://www.jpc-net.jp/movement/productivity.html
労働、資本、原材料などのすべての生産要素に労働生産性を測定する際の労働と同じ役割を持たせたものが、全要素生産性です。全要素生産性は上昇率（伸び率）によって表され、工学的な技術革新、ブランド戦略、革新的な経営戦略、知的財産や無形資産の有効活用、労働能力の伸長などで引き起こされる広義の技術進歩率とみなされています。
生産活動に従事する労働者が減少するのであれば、他の手段により解決するのが自然かもしれません。
どの部分にアプローチするかは各々、考え方は異なるでしょうが、
現代で考えるのであれば、コンピューターを利用するのがまず思いつくことでしょう。
単純に計算回数だけ取り上げてみても、私は１秒間に１+１みたいな計算は２，３回くらいしか処理できませんが、今のスーパーコンピューターだと毎秒1,000兆回の計算ができるそうです。
こうなってくるとプログラミング教育に力を入れる理由もわかります。
普段、エンジニアでもない私でも数行のプログラムを書くだけで、日々のタスクが結構、省力化できていることに驚きます。
技術の変化をもう少し、社会に上手く適用できたらいいなぁ…
そんな風に思います。
